2007年1月30日火曜日

“ゆとり教育”よりも先に見直すべきものはある。

そもそも文部省(現・文科省)の連中が言ってるような「ゆとり」などというものは、本来いらぬものなのである。近頃は電波保護者が増えたことと、それに迎合する三流マスコミが偏向報道をタレ流しにし続けていることで、「学校教育=子供のためのもの」と錯覚している輩も多いが、そもそも学校教育などというものは、国家としての生産力を高め、強い軍隊を作り、国家がさらに発展するために必要な「公共の糧」なのである。断じて、個人が私的な目的で享受できる恩恵でもなければ、権利でもないのだ。

しかし、世の中がバブルで浮かれていた頃、頭の中身がお花畑になってしまった官僚たちは、「ゆとり」などという、本来、教育とは相容れないものを差し挟んでしまったがために、現在こうした不可解なねじれが起きているわけだが、もし仮に、今後この制度が見直され、「やっぱり間違いでした」となるのであれば、当時、この制度を推進していた連中はすべて、責任を重く受け止めて謝罪し、その場で切腹して果てて頂きたい。一体どれほど多くの国民に迷惑をかけ、国家に対してどれほど大きな損害を与えたと思っているのか。不二家の騒動で社長の首がすげ変わるのであれば、かつてのゆとり教育推進賊共が犯した過ちは、1列に並べて斬首しても足りないくらいである。

余談だが、この記事においては、天下の日和見電波政党である公明党の代表・太田某が、例によってリップサービスをしまくっている。だが、正直なところ、こうしたリップサービスは、昨今かなり食傷気味である。というのも、なにかにつけて公明党は「弱者に優しい」というのをウリにするが、こいつらの言うところの「弱者」というのは、所詮、「こいつらから見て弱者」という存在であり、絶対的な弱者を指すものではないし、さらに言うなれば、「選挙で自分らに票を入れてくれそうな“知の弱者”」のことを指しているからだ。従って、一部の例外的非国民を除き、大多数の善良な国民にとっては何ら利益にもならぬ、実にどうでもいい話なのである。

しかも、だ。こうしたヤツらの喧伝活動で謳われる美辞麗句は、すべて、こいつらの信じる「理想論」に基づいているということも、用心すべき点だ。なにせ、創価学会の信者をフル動員して獲得した議席をエサに、常に政権政党をゆさぶり続け、それによって自らの主張をゴリ押しして“したり顔”の連中が、笑顔で信じて疑わぬ「理想論」である。誰しも1度や2度や3度や20回くらいは経験があるだろう。選挙の前になるとかかってくる“お願い”電話。ああいう不愉快なことを、本来「大切である」筈の信者にやらせ、その上、そうした運動ですらも「信者の自由意思」であるとし、“トカゲのしっぽ”化している連中である。そんな輩共がどんなに理想論を唱えたところで、そんなもんがマトモである筈もない。所詮、連中が目指している理想国家などというものは、国民全員が学会信者の“お花畑ワールド”のことなのである。

そもそも、聖教新聞の「寸鉄」欄をを苦笑することなく真顔で読める連中が考えている「理想」など、所詮はハロゲンヒーターすらまともに作れぬ中国が、宇宙めがけてブッ放した弾道ミサイルと同じくらい危険な代物であることは言うまでもない。ゆとり教育を考え直す前に、我々はこうした連中の暗躍にも目を光らせた方がよさそうである。

【関連ニュースリンク】
『「学校の週5日制、見直し必要」太田公明代表』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『学校週5日制見直し、報告案で明記へ…教育再生会議 』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『国民合意の見極め必要=学校週5日制見直し-伊吹文科相』@時事通信(Yahoo!ニュース)

八百長は告発、ジャンキーは不問の講談社

最近の日本人は八百長が好きな人種である。いや、正確に言うと、「八百長をやるのが好き」ということではなく、「八百長だと騒ぐのが好きな民衆」と言うべきだろうか。いずれにせよ、最近の日本人は、なぜか「八百長」呼ばわりすることが、殊の外、お気に入りのようである。

さて、記事によると、今回は講談社の『週刊現代』によって「八百長だ」と騒がれた模様。しかし、『週刊現代』ごときに吠えられたところで、そうカリカリすることもなかろうにと思ってしまう。なにせ『週刊現代』を擁する講談社と言えば、看板少年誌の副編集長が逮捕されるような会社である。セクションこそ違えど、要は、ジャンキー社員を会社の重要なポジションに抜擢していた会社なワケだ。そんな会社が「横綱・朝青龍の八百長を告発する!」などと声高に叫んでしまうのだから恐ろしい。自分のところの社員が告発された際に、八百長まがいのカラクリで、逃げきることができなかったのが、それほどまでに悔しいのだろうか。

…と、ジャンキー企業の話はさておき、今回問題なのは相撲の八百長についてである。大相撲の八百長と言えば、かつて空気の読めなかった板井某が、千代の富士の八百長について口走ってしまい、轟沈するはめになったことがあったが、そもそもショービジネスにおいて八百長だのなんだのと騒ぐということ自体、非常に無粋な行為である。本来、そんなものはすべて“大人のルール”として捉え、それを踏まえた上で観戦・鑑賞すべきものなのだ。でなければ、かつて、故・ジャイアント馬場のチョップに勢いよく突進していった若手レスラーたちの努力は、一体なんだったんだ?ということになってしまう。そんな類のものでさえ、「ヤラセ」ということになるのか。

本来、こういうものはすべて「そういうものだ」と捉え、わざと一喜一憂して観戦してみせることが、正しい大人の作法なのである。

【関連ニュースリンク】
『<横審>朝青龍の八百長報道 事実関係究明を協会に要望』@毎日新聞(Yahoo!ニュース)
『横綱・朝青龍の八百長を告発する!-九州場所ではガチンコは4番だけ』@週刊現代(exciteニュース)
『≪週刊誌が八百長告発記事≫朝青龍 大鵬超え!最速20度目V』@スポニチアネックス


http://jnn.blog90.fc2.com/page-4.html

“美しい国”を作るためには“美しくない鼻息”が必要だ

今の内閣、さらに言えば安倍首相自身の姿勢において、一番欠けているのは「言うこと聞かねえのなら、弾道ミサイル買ってきてブッ放すぞ!」というくらいの鼻息の荒さである。本当に“美しい国”とやらにしたいのであれば、国際社会の中で孤立しようとも、大陸や半島国家に対して、喧嘩上等スタイルを貫くことだ。それができないのであれば、サッサと店を畳んで、お引き取り頂きたい。

そもそも、これだけ不況が長引き、格差ムードが蔓延している中では、何をやったところで、その多くはマイナスイメージにしかならない。実質、効果があろうとなかろうと、そんなことは関係ないのである。そういうことであれば、「人質を返さないのであれば、朝鮮に宣戦布告し、在日朝鮮人にも帰国して頂きます」とか、「北朝鮮の資金源となっている在日朝鮮系企業は、すべて取り潰し、その資産を使って減税します」、さらには「中国とは国交を断絶します」、「中共に加担する団体・個人は処罰します」などと言った、気狂いスレスレの極端な提言をしていった方が、実現できるかどうかは別にして、多くの支持が得られるはずである。要は、こういう状況下においては、強硬なナショナリズムを前面に押し出し、世論の支持を集めるのが得策なのだ。

それにつけても、情けないのは天下のインテリ政党・民主党である。本来であれば、こうした状況を逆手にとって与野党交代へと急進せねばならない筈だが、その気配すら感じられぬほどの体たらくぶりである。正月早々に、3人の悪人面を並べただけの駄CMを打つなどの愚行も手堅いが、いずれにせよ、この連中がどんなに声を大にしたところで、現在の腑抜けた脱力内閣すら倒すことはできないだろう。もっとも、そもそもが「政権をとらせろ」という主張ばかりを繰り返し、「次の内閣」などという実にお寒い肩書きまで用意し、あからさまな人材不足を堂々と披露している珍政党だけに、力不足なのは致し方ないのかもしれないが。

『安倍晋三の本性』 (著)俵義文/1,000円

【関連ニュースリンク】

『支持率暴落 幻想壊れ「等身大の内閣」に』@産経新聞(Yahoo!ニュース

『税源移譲 各省庁がPR “増税”払拭、視線は選挙!?』@フジサンケイ ビジネスアイ(Yahoo!ニュース)

『おいおい、なんでも反対すればいいもんじゃないだろ!』@ニュースバンク

『大阪の3歳児投げ捨て問題といい…』@ニュースバンク

『●民主ってやっぱり…●』@ニュースバンク




http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-9.html

ヤラセは果して問題なのか?-『<番組ねつ造>納豆発注ストップ…業者悲鳴』@毎日新聞-

日本人はどういうわけか、テレビや新聞の報道を真煮受ける国民性である。それだけに、ひとたびそれが意に反するものであると、やれ「騙された」のやれ「とんでもないヤラセだ」のと騒ぎ立てるが、そもそもこうした考え方と、そこから生み出される不可解な言動は、見当違いだと言わざるをえない。なぜなら、テレビであれ、新聞であれ、それが広告要素を持っているものである以上、生の情報であるわけがないからである。

たとえば、テレビ業界においては、しばしば「売れ筋アイテム」などとして、商品が紹介されるケースを見かけるが、そんなものはハナから信用できるものではない。なぜなら、その番組のスポンサーの意向が強烈に作用し、たとえ紹介される商品よりも売れているものがあったり、優れたものがあったとしても、一切「なかったこと」にすることも少なくないからだ。視聴者投稿形式の番組などで、彼らが投稿してきたどうでもいいホームビデオの中に、やたらとモザイク処理が登場するのもこのためである。こうした背景がある以上、彼らの言うところの「報道」に、公平性・客観性などというものが存在していないことは明白である。つまり、それが広告媒体という性質を持っている以上、そもそもヤラセや偏向報道は当たり前のことなのだ。

今回のヤラセ騒動で話題となった『あるある大辞典』については、いわゆる情報バラエティに属する番組であるが、この形式の番組というのは、そもそもが偏った情報であったり、ガセネタのオンパレードである。勿論、ヤラセの類も盛り沢山であり、そんなことは今さらどういうことでもない。こんなのでいちいち騒いでいたら、わざわざ素人劇団の役者を使って投稿映像もどきを作ったり、リサーチ会社に依頼してわざわざネタを用意させてまで「視聴者投稿」という形式をアピールし、半ば強引に番組を存続させている某家の食卓などは、ハナから問題外ということになってしまうではないか。しかも某家の食卓なぞは、配られることは皆無と言っても過言ではない採用謝礼なども派手に謳っているのだから、『あるある大辞典』よりも問題である。

いずれにせよ、こうした騒動が発生するたびに、「テレビでやっていることだから信じたのに…」とボヤく視聴者も少なくないが、テレビ局側はハナから「信じて下さい」などとは一言も言っていない。信じるのも、信じないのも各人の自由。テレビや新聞の情報なぞは、所詮、「広告付きの便所の落書き」程度のものなのである。とはいえ、そうした認識が薄い昨今の日本においては、バレやすい嘘をつき、こうした騒動を引き起こしたテレビ局側の責任は看過できるものではない。フジテレビ系列の局は、1日中、納豆啓蒙番組を流し続けるか、局員全員で納豆を買うかした上で、謝罪して頂きたいものである。

【関連ニュースリンク】

『納豆業界団体が遺憾コメント=「あるある大事典」ねつ造』@時事通信(Yahoo!ニュース)

『「あるある大事典」で紹介 納豆が品薄に』@産経新聞(Yahoo!ニュース)

『「あるある捏造」総務省が関西テレビ聴取へ 』@読売新聞(Yahoo!ニュース)

『「あるある大事典2」21日の放送中止』@日刊スポーツ(Yahoo!ニュース)

『視聴者の皆様へ』@発掘!あるある大事典II (関西テレビ)

韓流スター報道に関する疑問-『韓国の人気タレント、ユニさんが自殺』

ユニと言えば、いわゆる“韓流ブーム便乗来日組”の中にあっては、おそらく最後発便乗組に入る部類の歌手ではないかと思う。その他のところとしては、我が国の倖田某よろしく“エロかっこいい”系として知られ、PVで披露したダンスで乳首が出たの出ないの、それはコラだの、コラじゃないのという話が一部で話題となったりもしたが、いずれにせよ、日本での知名度は韓国においてのそれと比べ、格段に低いと言える。にもかかわらず、その死を告げる報がYahoo!のヘッドラインにまで登場してしまうあたりが、昨今の異様な韓流ブームを象徴している。まさに“韓流おそるべし”といった感じだ。おそらく、明日の『とくダネ!』のネタはこれで決まりだろう。

これが仮に、ユニ嬢ではなく、北朝鮮の金総書記でさえその動向を気にかけてると言われるアジアのスター、チョー・ヨンピルであったならば、まだ理解はできる。かつて、彼は渥美二郎のヒット曲『釜山港へ帰れ』を歌い、日本でも一躍スターダムに伸し上がった実績を持ち、今なお、韓国・日本のみならず、アジア全域に大きなファン層を抱えているからだ。

一方、ユニはというと、日本での実績は明らかにチョー・ヨンピルのそれに比べ、段違いに見劣りする感は否めない。にもかかわらず、マスコミ上では、かたや「韓流アイドル」としてもてはやされ、かたや旬を過ぎた“単なる韓国人演歌歌手”として扱われるてしまうのである。同じ“韓流”である筈なのに、この違いは一体何なのだろうか。そもそもの実績から考えれば、チョー・ヨンピルの方を「元祖・韓流スター」としてパワープッシュしてもよさそうなものなのだが。

近年、我が国を浸食してしまった『韓流ブーム』が、某大手広告代理店上層部の策謀により、火種すらない中で強引に加熱させたものであるということは周知の通りだが、そのブーム形成が、いかに不自然かつ、強引な手法で極端な形に捏造されたかは、こうした整合性のない報道1つとってみてもよく表れている。力道山やチョー・ヨンピルが形成した過去の韓流ブームは、現在の捏造ブーム首謀者たちにとって、今や「なかったもの」とされているのである。

【関連ニュースリンク】
『韓国の人気タレント、ユニさんが自殺』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『歌手ユニ、自宅で首つり自殺』@朝鮮日報
『歌手ユニさん、自宅で首つり死亡 』@中央日報
『自殺したユニってどんな歌手?』@朝鮮日報
『“韓国の倖田來未”ユニは“セクシーカワイイ” 』@ ZAKZAK

中国、“超兵器ハロゲン”の次は弾道ミサイルで衛星を撃破

またもや暴走電波国家・中国が、凶行に奔ったというニュースである。記事中でも触れられているが、宇宙に漂っているものをこのような形で破壊すれば、その破片はかなり長い期間に渡って宇宙を彷徨い、場合によっては地球上のどこかに落下してくる危険性すら存在している。そんなことはミサイルで衛星を破壊する技術と知識を有さない我々一般人でも周知の事実だが、こうした危険な行為を誰の承諾もなしに勝手にやってしまうあたりが、中国の“電波国家”たる所以である。

もっとも、こうした暴挙を平気でやってのけ、したり顔でいられる連中だからこそ、他国へノコノコと出かけては、強盗・殺人・密貿易などの勝手な商売で不等な利益を貪りつつ、その一方で韓国と共謀し、さも日本が鬼畜国家であるかのように喧伝して回り、挙げ句の果には他国の領海で平然と石油を掘ったり、原子力潜水艦を侵攻させたりできるわけなのだが、いずれにせよ、こうした厚顔無恥な暴挙を見る限り、こんな電波集団を「国家」として認識することすら間違っているように思われてならない。

我が国にも、“売国活動”を行う大企業や、偏向左翼層を中心として、中国との友好関係を保とうとする“電波マジョリティ”が存在するが、そうした連中がいくら友好的に接しようとも、所詮、彼ら中国人犯罪者たちは、日々、日本国民の生命と財産を脅かし、彼らの頭上に君臨する中国共産党指導者たちもまた、このような蛮行を平然とやってのけているのである。このような国と友好関係を築くのは土台無理な話。我が国はすぐさま国交を断絶すべきではないだろうか。

所詮、中国という国は、ハロゲンヒーターですらまともに作れぬ国である。そういう国の連中が生み出した弾道ミサイルなど、一歩間違えれば人類の終末をも招きかねない代物だ。まずは“国家威信的活動”として、ハロゲンヒーターをまともに作れるようになって頂きたい。


【関連ニュースリンク】
『中国が弾道ミサイルでの衛星破壊実験に成功』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『中国製ヒーターで事故相次ぐ、製造業者すら不明』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『中国、衛星破壊実験に成功 弾道ミサイル使用』@中國新聞
『中国の衛星破壊実験、懸念を持っている=塩崎官房長官』@ロイター(Yahoo!ニュース)
『 <中国>衛星兵器実験に成功 米が懸念表明』@毎日新聞(Yahoo!ニュース)
『南京大虐殺と情報戦』@Eternaity

悪戯に人の心を弄ぶことは慎むべし

本誌編集部ではハナから“日本有数の国賊企業”として認識していロッテであるが、そういう企業だからこそ、こうしたことで騒動を起こしてしまうのだ、と言わざるを得ない。無論、そもそもの原因を作ったのは、中村選手であったり、オリックス(こちらも本誌公式認定の国賊企業@因業金貸屋)であったりするのだから、「そもそも論」的には、一連の騒動において、ロッテは“ド真ん中の渦中”にあるというわけではない。しかし、このように悪戯に騒動へと参加し、世間の関心を集めるだけ集め、挙げ句の果にはサッサとノーリスクの状態で手を引くというのは如何なものだろうか。こうしたある種の“手際の良さ”は、ロッテの故郷・韓国から時折やって来る窃盗集団のそれと非常に酷似している。1人の社会人として、また、責任ある球団社長という立場にある人間として、この瀬戸山という人物は些か問題があるように思われてならない。

前掲の記事によれば、この瀬戸山という人物、昨日の段階では「最悪、うちで拾ってやってもいいよ」という、中村サイドからすればまさに「渡りに船」の提案をしてみせている。ましてや、中日の落合監督が「最低年俸の440万円でも手を出さない」(スポーツニッポン/17日)といったことをわざわざ引き合いに出し、「さすがに実績ある選手だし、500万円とかでは失礼になるけど」(日刊スポーツ/18日)と、それ以上の待遇で迎えることを示唆し、恩着せがましく振舞って見せていた。本来であれば、既にこの時点で失礼千万な物言いなのだが、窮地に追い込まれた状態の中村自身は、この話を耳にした途端、すぐさま「それが本当なら、ありがたい話ですね」(スポーツニッポン/18日)と、素直に感謝の意を述べている。ところが、それをたった1日で反古にしてしまったのである。こんな振舞いは、とても大の大人のすることではないだろう。

くどいようだが、先述したように「そもそも論」や戦力としての中村の可能性については、ここではあえて無視する。「いる」or「いらない」の話ではないのだ。大の男の大人が、1度出した助け舟を、アッサリと回収してしまうのはどうなんだ?と言っているのである。そもそもが“日本有数の国賊企業”であるロッテの、そのロッテが運営する球団の社長なのだから、こういう「ナメた」言動をとってしまうのも致し方ないのかもしれないが、如何なる事情があるにせよ、このような態度は企業人として、それ以前に1人の社会人として、絶対にあってはならないことなのである。ファンの背番号を用意するなどといった目先のファンサービスに手をつけるよりも先に、まずこうした態度から改める必要があるのではないだろうか。 こんな輩のいる球団なんぞ、ましてやそれを支えるロッテ本社なんぞ、組織として見れば、不祥事発覚ラッシュの不二家と同じか、それ以下である。

そこで本誌はあえて声を大にして言いたい。 「慇懃無礼な国賊半島企業の菓子を買うなら、純国産企業の賞味期限切れ菓子を食え」と。


【関連ニュースリンク】
『ロッテがノリ獲得を検討、1000万円なら』@日刊スポーツ(Yahoo!ニュース)
『ロッテ一夜で撤回、ノリ獲得やめとく』@日刊スポーツ(Yahoo!ニュース)
『ノリ「自分みつめ直せ」前川被告に苦言』@日刊スポーツ(Yahoo!ニュース)
『オリ最後のチャンスでトレード商談せず』@日刊スポーツ(Yahoo!ニュース)
『落合監督バッサリ ノリは無用』@スポーツニッポン(gooスポーツ)
『浪人も覚悟のノリ「ありがたい話」』@スポーツニッポン(Yahoo!ニュース)

“いじめ”をなくしたいのであれば、まず保護者を何とかすべし

学校で自殺が起きるとしたら、そのほとんどはいわゆる“いじめ”によるものだと考えて差し支えないだろう。そういう意味で、このイカサマ統計はそもそも誰1人信じてはいなかったであろうが、問題は、そもそもなぜこれほどまでに“いじめ”が増えているのか?という点である。

まず、一番の問題は、少子化が急速に進み、阿呆な保護者がのさばり過ぎたことが原因と言えるだろう。最近の保護者は「学校・教員には任せておけぬ」とばかりに、ズカズカと学校内へと入り込み、我が者顔で教職員に意見する姿が目立つというが、こんなもの、ひと昔前ならば「電波保護者」以外の何者でもない。

そもそも個々の学校というものは、校長を頂点として教職員が生徒・児童の上に君臨し、一方的な指導をもって組織力を持ち、それによって大凡一定の秩序が守られるのであり、そこに電波保護者が横槍を入れてしまえば、その秩序は自ずと瓦解してしまう。あくまで教員は聖職者であり、それを保護者や生徒・児童が頭上に押し頂いてこそ、学校という環境は成立するのである。つまり、保護者たちは自らの手で学校の中から旧来の秩序を奪いとり、荒すだけ荒した上で、トラブル時の責任だけ学校サイドに押し付けているという構図だ。

うした中、昨今のいじめによる自殺問題を踏まえ、「いじめのない学校に」と、我が子を幼いうちから“お受験戦争”に投入する鬼畜保護者が増えているが、この場合、「いじめのない学校」というのは、大凡、私立の名門校と呼ばれている学校を指している。ではなぜ、一般的な公立に比べて、名門校ではいじめが少ないと言われているのか。それは一部のケースを除き、名門校と呼ばれる学校においては、公立に比べて保護者の発言権が弱く、学校への介入度が低いからである。つまり、学校と保護者の力関係を見れば、

(名門私立校)保護者<学校
(地元公立校)保護者>学校

…ということになる。事実、いじめに限らず、何かトラブルが発生し、そこに自分の子供が巻き込まれた時、昨今の電波保護者は、公立校の場合は怒鳴り込み、私立校には菓子折を携えて謝罪に伺う。要はやっとの思いで入学させた名門校と、年齢に達すればさほど苦労もせずに入れる公立を比べて、その態度を変えるというわけだ。もし、我が子を「いじめのない学校」に進学させたいのであれば、保護者がまず、自らの態度を改めるべきである。

最後に余談だが、電波保護者の中には「公務員=どうしようもない、体たらくな無駄飯食らい」というイメージを持つ者も少なくなく、なにかにつけて「誰の税金で飯を食ってられると思うんだ」と騒ぎ立てる輩もいるが、そういうセリフは、平均的な年収の何倍も稼ぎ、せめて自分の分だけで担任の教師を雇えるくらいの納税をしてから言ってもらいたいものである。

http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-3.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070119-00000101-yom-soci

中国製品は断固としてボイコットすべし

そもそも中国という国は、こういう国なのである。そもそもがゲリラ国家であり、そもそもがヤリ逃げ国家なのである。にもかかわらず、目先の利益欲しさに、かつて日本の大企業は続々と中国へと進出し、自腹で現地に工場を立て、貧しい労働者を雇ってはシコシコと工業製品を生産し続けてきたわけであるが、そうした歴史の末に何が起きたかと言えば、昨今の中国・韓国製の日本製品模造品ラッシュである。

しかし、歴史を振りかえってみれば、日本も工業化が遅れ、欧米の技術を模倣して、経済大国へと伸し上がっていった経緯もある。そういう意味では、中・韓も、日本製品を凌ぐようなクオリティを誇る製品を作れるようになれば、それこそ“出藍の誉れ”といったところだろう。だが、ここで問題なのは、この連中の根性である。

この連中がかつての日本人と大きく違うのは、クオリティの向上に勤しまず、模造品としての完成度のみを上げ続けているという点だ。しかも始末の悪いことに、パッと見は本物と瓜二つであるにもかかわらず、中身はかなりお粗末だったりと、単なる「似非製品」で終わってしまっていることがほとんどである。そういう意味では、「中国・韓国の製品=安かろう悪かろう」と考えて差し支えないだろう。

最近巷では不二家の騒動でマスコミが大騒ぎしているが、そんなもん、ハナから悪意タップリにインチキだけをやろうとしている中国に比べれば、なんぼなんぼかマシである。

http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-2.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070118-00000414-yom-soci

セミプロ市民の訴えは徹底的に無視すべし

またもやプロ市民もどきの非国民が騒ぎたてているようだが、こんな不逞の輩が「言論の自由やプライバシーなど人権を侵害された」などと騒ぎ立て、その上、高額の慰謝料を支払えなどというのは問題外である。こんなものは、場違いな場所へとノコノコとやってきて騒ぎ立て、散々騒ぎ立てた挙げ句に小遣いをせびるチンピラと何ら変わらない。

そもそも、タウンミーティングなどというものが、所詮、政府主導で行っている大規模な“ネタ”であるという、ごくごく当たり前の常識すら持たず、ヤラセだの何なのだと騒ぎ立て、そのヤラセに参加できなかったことでブチ切れるというのは、どこをどう見ても正気の沙汰ではない。そんなにヤラセに参加したければ、テレビ局の番組観覧にでも申込めばよいことである。

さらに言えば、そもそもこうした状況に陥った場合、ごくごく普通の一般市民は、すぐさま訴訟を起こそうなどという考えには至らぬものである。もし、この連中が世間一般の「スタンダード」であれば、ハナから豪華商品などが当らぬことになっている、場末の零細商店街の歳末福引などは成立しなくなるだろう。もっとも、こういう連中ならば、そうした「ネタ」的な福引きに対してでさえも、訴訟を起こしそうなものだが。

http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-1.html
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070118-00000028-mai-soci

2007年1月26日金曜日

身内の犯罪にも厳しい追及を。

この事件では、テレビ朝日の番組を制作している製作会社の職員が逮捕されたとのことだが、世の中には「痴漢」という行為を軽視する風潮が未だに存在している。しかしながら、痴漢というのは当然のことながら犯罪である。決して許されるものではない。 ましてや人気商売の人間が、そんなことを気軽にしてしまうなど、もってのほかである。

こと、マスコミというのは犯罪者やその周辺に対して、悪辣極まりない取材を展開し、あることないこと騒ぎ立てるものだが、なぜか身内が引き起こした事件に対しては、追及の手も非常に緩い。こうした身内擁護ともとれる風潮が蔓延している限り、マスコミ関係者によって引き起こされるこの手の事件が、根絶させることは当面の間、訪れることはないだろう。


http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070126-00000306-yom-soci

人材難の民主党が苦肉の策へ

またもや民主党か、という感じである。著名人を担ぎ出し、半ばウケ狙いの選挙戦を展開するのは公明党の十八番だとばかり思っていたが、民主の人材難はよほど深刻なようで、今度は偏向左翼ニュース司会者・筑紫哲也を担ぎ出す動きがあるのだという。実際に出馬するかは別にして、少なくともこれにより民主党はより一層“人材難”というイメージが定着してしまった格好だ。

一方、ハナから“ネタ政党”として認知されている新党・日本は、代表であるクリスタル田中氏自ら出馬に色気を出しているという。この男、ペログリから一転、長野県知事に収まってからは、途端にインテリ感を前面に押し出してなかなかの人気ではあったが、県内での人気は別として、あの不可思議なマスコットキャラをデカデカとブローチ化し、スーツの胸元につけている姿は、他府県の良識ある国民からすれば「危ない人」以外の何者でもない。作家の故・影山民夫氏は自らが信仰する降伏の…いや、もとい、幸福の科学のシンボルである巨大な「R」の字を象ったネックレスを首から下げてテレビ出演していたが、ペログリ氏が身につけているヤッシーブローチは、それと近い危なさを感じさせる。いずれにせよ、こんな連中が首都・東京において行政のトップに君臨することを考えると、なんとも先が思いやられる感じだ。

そもそも日本という国は、古くから利権国家として存続し続けている。お代官様に山吹色を差し出す悪徳商人も、談合で暴利を貪る連中も、その構造にさして変わりはない。つまり、こうした利権問題というのは、言わば、日本における“伝統文化”のようなものなのだ。しかし、民主党もそうであるが、偏向左翼政治家および赤ジャーナリスト、リベラリストを自称する連中というのは、こうした“伝統文化”に対していつでも吠え続けている。だが、その結果、何か好転したことがあったかと言えば、それは皆無に等しい。つまり、こういう連中が言うところの、「不正を糺す」だの「利権政治をなくす」だのという戯れ言は、所詮、自らの得票数を増やすためのアピールでしかないのである。

もっとも、本人たちからすれば、一歩間違うと本気でそうした社会を実現するつもりなのかもしれない。だとすれば、それは怪し気なアクセサリーを身につけていた前述の影山民夫や田中康夫と同じか、それ以上にヤバい存在と言える。なぜなら、こうした日本のお家芸とも言うべき利権構造を破壊するには、一度、無駄な自由で溢れ返っている現在の世相に終止符を打ち、独裁・恐怖政治を布いて、後ろ暗いことをやっている連中を、景気よく断罪してかねばならぬからだ。はたして、そんな気狂い沙汰の暴挙を、民主党はできるというのだろうか。その高らかに掲げている政治信条から見て、絶対にできない筈である。つまり、民主党というのは、そもそもが「やりたいことと、それに必要なことすらよく分っていない政党」という、どうしようもない連中の集まりなのである。

さて、そんな頭でっかちのネタ政党である民主党が、今回担ぎ上げようとしている筑紫哲也。今まで、ニュースキャスターという、実に無責任な立場で、言いたい放題を繰り返していたこの男、はたして実責任のあるポジションに立った時、同じコメントが吐けるであろうか。もし、今まで通りぬけぬけと妄言を吐き通せるというのであれば、1票くらいは入れてやってもいいのだが。

(転載元記事URL)http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-12.html
(ニュース記事)http://www.sanspo.com/shakai/top/sha200701/sha2007012300.html

不二家を叩くなら、コンビニやスーパーも叩くべし

最近やや食傷気味に感じる不二家騒動であるが、今回はプリンの消費期限伸ばしが発覚したようだ。しかしながら、この手の偽装について、大手のマスコミがいちいち鬼の首ととったが如く大騒ぎするのは如何なものだろうか。というのも、そもそもこうした商品の“インチキ延命措置”というのは、外食産業でもスーパーでもしばしば行われ続けてきたことである。ことスーパーに関しては、たとえば刺身(サク)→刺身(盛り)→すき身・タタキ→丼への加工といった具合に、一度入荷した品物はとことん手を加え、最後まで売り倒そうというシステムが確立されており、それは長年続く慣習として定着しきっている感は否めない。長期間店頭に並ぶことになる缶詰でさえも、売れ残りの在庫を1度メーカーが回収し、新たに手を加えて別商品として出荷するという手法がとられることもしばしばだ。こうした行為と、不二家の“インチキ延命措置”と、一体どれほどの違いがあるというのか。

さらに言えば、こうした食品について、なにも「消費期限内」であればセーフと言えるかと言えば必ずしもそうではない。大手コンビニエンスチェーンで売られている弁当などは、それこそ、“見た目だけまとも”な食品まがいの食い物であることは、多くの良識有る国民が知っていることである。たとえば以前、あるコンビニ愛好家がコンビニ食を続けていくうちに体調を崩したことで疑問に思い、数十個単位でコンビニの弁当やら惣菜やらを生ゴミ分解マシーンにブッ込んで処理してみたところ、そこには最終的に汚泥のような謎の油カスばかりが残っていたそうである。こんなもの、下手をすれば、問題となった件の不二家プリンよりも始末の悪い代物だ。

大量の広告費を投入しているとあって、こと大手マスコミは鬼畜コンビニ業界の実態について触れることはほとんどない。そんなことをしてしまえば、テレビ局はたちまちゴールデンタイムのCM料が激減し、雑誌社は自社の雑誌を売り場の棚に置かせてもらえなくなるからである。つまり、鬼畜コンビニ業界というのは、その潤沢な資金源をバックに、主要な報道網を掌握し、自らにとって不利益となりうる情報をすべて抹殺しているのだ。金があれば悪事を隠蔽可能、なければ不二家のように袋叩きに遭う…事件になるかならないかなど、所詮はそういうレベルの話なのだ。

最後に余談だが、近頃は「元・不二家のパート」だの、「元・不二家社員」だのといった連中が、こぞってテレビに登場しては、マスコミにとって“おいしい証言”を繰り返しているが、おそらく、この何割かはいわゆる“仕込み”が混ざっている筈である。なぜなら、今回は事件発覚後すぐさま、各局とも“元関係者”を名乗る人間を引っ張ってきていたが、それらの人間はほとんど重複せず、ほとんどの場合において、それぞれが別の人間であった。いくらリサーチャーが優秀だとしても、各局ともこれほど豊富に“元・不二家”の関係者ばかりを揃えられないであろう。大方、仕込み専門の事務所にオーダーし、そこから派遣されてきた素人タレントが“混入”しているに違いない。

ひと足先にヤラセで話題となった『あるある大辞典2』は、既に打切る方向で進んでいるという。『あるある大辞典2』のヤラセについてとやかく言うのであれば、現時点で進行中のこうしたキナ臭い報道についても、徹底的に調査して頂きたいものだ。特に、大相撲の八百長疑惑なぞを今さら「告発する!」などと叫んでいる呑気な『週刊現代』のヒマ記者諸兄は、そんなくだらんことを追い掛けるのではなく、こちらの方ついて取材してみては如何だろうか。

(転載元記事URL)http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-13.html
(ニュース記事)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070123-00000513-yom-soci

NHKの受信料徴収は悪徳商法の手口と変わりなし

最近のNHKの横暴ぶりというは、実にふざけたものだが、今日は受信料の不払い訴訟で、記念すべき第1回の高等弁論が開かれた。とはいえ、この裁判において渦中の女性は既に分割で支払いに応じる旨を表明しており、このまま何の波瀾もなく終息しそうな見通しであるが、「それにつけても」である。

今さら説明すまでもないことであるが、そもそもNHKの受信料は、非常に不透明な中で徴収が行われ続け、違憲の可能性すら持っているという、言わば“黒いマネー”である。大体、よく考えてみれば分かることだが、一方的に毒電波を送りつけ、「受信できる装置があるのだから、金を払いなさい」という手法は、ある日突然、謎の紳士録や皇室アルバムの類を送りつけ、「代金を支払いなさい」という、昔からある典型的な悪徳商売と何ら変わりない。ましてや、“受信料支払い義務トリガー”となっているテレビは、ほとんどの場合において、購入の際にNHKに受信料を支払う義務があるという旨を、家電屋から説明されず、何らほかの家電と変わらぬ状態で販売されている。NHKは「テレビを設置したからには払う義務がある」などと、自信タップリに宣うのであれば、購入者に対して、こうした説明を怠っているという実態は如何なものか。どうしても払わせたいのであれば、せめてその辺を明確にし、魅力あるコンテンツを制作できるようになってから、言って頂きたい。

また、NHKがこれほどまでに強硬な姿勢で受信料徴収を行うというのであれば、対象視聴者に対して大きな説明責任を持ち、同時に、視聴者からの要望で、経営方針を変えるなどといった動きも必要となる筈である。つまり、受取った受信料がどのように使われているかなどをすべて開示し、そうしたものすべてに対して、受信料を支払っている視聴者の承認を得るべきなのだ。にもかかわらず、視聴者はNHK会長選任に関してすら、口を挟めない状況である。こんなふざけたことなど、断じて許すべきではない。

さらに言えば、事業所と一般家庭では明らかに徴収に対しての「甘さ加減」が異なっているという点も見逃せない。NHKが発表しているデータを見ると、彼らは一般家庭に関しては「日本のほとんど家にテレビがある」と考え、「事業所にはあるかどうかはわからない」と考えていることがありありと伝わってくる。要はこの認識に基づき、NHKは受信料を徴収しているわけだが、「テレビの一切ない事業所」などというものは、「テレビのない一般家庭」とさして変わらぬ比率であることは言うまでもなかろう。こうした不可解なスタンスで徴収する受信料など、ハナからおかしなものなのである。

(転載元記事URL)http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-14.html
(ニュース記事)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070124-00000104-yom-soci

中村騒動が長期化するのはオリックスの謀略か?

ロッテの次はヤクルトである。しかしこの一連の騒動においてイマイチ腑に落ちないのは、オーナーたちの動向である。前回のロッテのケースでは、球団社長自ら獲得を臭わせる発言をしつつ、その翌日にはアッサリと否定するなど、それこそ中村をイタブリにかかってるとしか思えぬ言動を繰り返していた。今回も、現場の指揮官である古田監督自ら、獲得へと動く素振りを見せていたが、それも1夜にしてオーナーからダメ出しをされる形で終息へと向っている。これはあからさまに「臭う」展開だ。

そもそも芸能界などでは、所属事務所とトラブルになった際に、事務所サイドが方々へと手を回し、タレントそのものを「干す」ための包囲網を敷くことが少なくない。その為に姿を消していった芸能人たちは腐るほど存在しているが、そういう観点で今回の中村騒動を見ると、面白いくらいに符合する部分がある。オーナー会議でもオリックス側は他球団に中村の最就職先について、まともな相談を持ちかけなかったと言われているが、だとすればなおさらオリックスの“根回し疑惑”は深まるばかりだ。なにせ、これまで無数の“仁義なき戦い”を繰り返し、巨大な資金を抱えるに至った悪徳金貸企業である。「そのくらいのことはやりかねない」と、誰しも思うことだろう。

一方、求職中というよりは、もはや漂流している感さえ漂いつつある中村紀洋だが、本誌の取材によると、既に巷では「某挌闘団体が水面下で獲得に動いている」とか、「欽ちゃん球団が山本の後釜として獲得に動くらしい」などといった噂が、実しやかに囁かれ始めている。双方とも、昨今の潮流を見ればありそうな話ではあるが、プロ野球選手としての再就職を目指している中村本人にとってはたまったものではない。とりわけ、何かにつけてあちこちへと首を突っ込む性悪芸人・萩本欽一などは、まったくもって問題外である。そんなことをしている暇があったら、もうちょっとマシなウソ泣きができるように、萩本は練習すべきではないだろうか。

(転載元記事URL)http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-15.html
(ニュース記事)http://sports.yahoo.co.jp/hl?c=sports&d=20070124&a=20070124-00000143-jij-spo

韓国人主婦ごときに言われる筋合いはない

「お前に言われたくはない」というのが、正直なところである。そもそも、身体についた贅肉を落しただけで注目される“ダイエッター”、さらにその方法を編み出しただの何なの言っては大騒ぎする“美容研究家”なぞと言われる類の輩ほど、厚顔無恥な存在はいないだろう。なぜなら、人間の身体についた脂肪分などというものは、それが許容範囲外のものである限り、落すことはさほど難しいものではないからである。しかし、マスコミや美容業界が長年に渡って「肥満は悪」「脂肪を自分で落すのは難しい」というプロパガンダを繰り返してきたことにより、なぜか「ダイエット=過酷なもの」という認識が、一般大衆の中に定着してしまった。要は「本来さして難しいものではないものを、さも難しいことのように見せる」こと、さらにはそれが「必要以上に悪い状態であること」を主張することで、彼らは商売としているのである。

今さらとやかく言うことでもないが、こんなものは、何かにつけて「大殺界だ、大殺界だ」と騒いで不安を煽り、くだらん本を売っているあの因業老婆と変わらないし、やたらめったら「男の恥だ」と吹聴し、いたいけな青少年たちのイチモツの皮を不必要に切り落しては、小銭を稼ぎ続けてきた包茎治療屋と変わらぬのである。本当に不必要なのは包皮なぞではなく、こうした国賊稼業の連中なのだ。

さて、そんなどこの国にも存在する国賊産業の連中であるが、この記事で取上げられている“韓流ダイエット主婦”とやらは、まさにその1人である。しかし、この韓国主婦と『あるある大辞典』とでは、一体どれほどの違いがあるというのか。馬脚を現したのが早いか、遅いかの違いだけではないのか。彼女からすれば、「私だけは正統派」とでも言いたいのだろうが、客観的に見れば、整形大国・韓国にあって、この主婦だけが整形していないという確証すらない。『あるある』のように、後々になってから「実は整形でした」などというオチがつくことが、絶対にないと言い切れるのか。

さらに、だ。この主婦は、5年がかりで31キロ体重を落しただけなのだという。要は、1年あたり約6キロの計算だ。さらに、月割りで考えればわずか500グラムに過ぎない。「31キロも落した」ということだけを強調しているが、実はそれほど劇的なダイエット効果をもたらしているわけではないのである。これならば、ダイエット志願者を、イラクの激戦地帯にでも放り込んだ方が、よっぽど効果的である。普通の人間があのような場所へと投入されれば、おそらく1週間もしないうちに、目出度く劇的に顔つきや体型が変化することだろう。

現在、自らの商売のために、来日中だというこの韓国人主婦、そのダイエット法の効果のほどはまったくもって不明だが、宣伝ついでに無関係な『あるある』を貶めていくあたりを見ると、彼女が正真正銘の“韓流”であるということだけは間違いなさそうである。

(転載元記事URL)http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-16.html
(ニュース記事)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070125-00000053-nks-ent

発覚しただけマシである-耐震強度偽装問題-

“頭髪偽装”の建築士が逮捕された、いわゆる『耐震偽装問題』の、いわば続編的なこの騒動、客観的に見れば、「発覚しただけマシだった」といったところだろうか。実際のところ、近頃の悪徳土建屋がやっている作業などというものは、構造計算云々を抜きにしても実に危なっかしい部分も少なくないし、もっと言うのであれば、昨今は人間国宝級の宮大工にでも頼まない限り、まともな家などは持てぬというのが正確なところだろう。とりわけ、“デベロッパー”などという怪し気な名称を持つ悪徳企業が売り出しているマンションなどは、それこそ“巨大なプラモデル”とさして変わりないと考えるべきである。

例えば、都内有数の高級住宅街として知られる世田谷区の某地区などは、近年、古くからの住民が邸宅を手放し、その跡地に、カステラ切りしたようなチンケな建物が立つという現象が目立つ。しかし、こうした物件の施工に詳しいある建築士によると、「ほとんどとても住めたものではない代物」なのだという。実際、本誌の取材班が、ある現場を定期的に監視し続けたところ、「明らかに手抜き」と思われる箇所がいくつか存在していた。しかしその物件は、後日、某大手不動産会社によって販売され、現在はその物件にいわゆる“勝ち組”と思しき若夫婦が、仲睦まじく暮している。一体、どの程度の“勝ち組”なのかは分からないが、1億円近い大金を投じ、いつ倒潰するかも分からぬ“ネタ物件”を購入するのだから、なかなか豪気なものである。本来であればその何割かでも予算を割いて、購入前に物件を調査すべきだと思うのだが。

しかし、問題なのは売り手だけかと言えばそうではない。最近では阿呆な消費者たちが、必要以上に被害者面をし過ぎるという側面もあるからだ。件のヒューザー&姉歯ペアの騒動の際も、なにかにつけてヒューザーが分譲したマンションの住民が、自分勝手な主張を声高に叫んでいたが、この連中が騒いでいる内容と言うのは、ライブドア訴訟を起こしている連中や、イラクで拉致されて大騒ぎした挙げ句にまんまと帰国したあの連中と同じようなレベルの、実にお粗末なものである。被害者だったら何を主張しても良いというわけではない。

そもそも、ヒューザーの物件というのは、同じ規模の物件に比べ、割安感があるというのは、昔から有名な話である。なぜそれを疑わず、盲目的に信じ、購入してしまったのか。安いものには安い理由があるということを、なぜ最初に考えなかったのか。それ以前の問題として、何千万もする代物を、なぜそれほどまでに安直な姿勢で買うことができるのか。

加害者にも、被害者にも、それぞれの立場において、本来遂行すべき義務がある筈だ。しかし法で裁かれる加害者とは違い、被害者はそれを怠ったとしても、咎められるケースはほとんどない。それどころか、大手マスコミというのは、被害者サイドだけに肩入れし、加害者側の弁明は一切聞かぬということがほとんどである。果して、これは100%正しいと言えるのか。こうした被害者だけに肩入れする風潮こそが、こうした悪事を蔓延させることに一役買っているように思われてならない。

ときに、この『耐震偽装問題』、冒頭でも触れたように、「発覚しただけマシだった」という印象は否めない。おそらく、国家予算を投じて日本中の物件を調べてみれば、それこそ、国民全員が思わずのけぞる結果が判明することだろう。もっとも、そんな「誰の得にもならないこと」を、政府も不動産業者も、率先してやる筈もないのだが。

(転載元記事URL)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070125-00000157-jij-soci
(ニュース記事)http://jnn.blog90.fc2.com/tb.php/18-126c7127

『そのまんま』ブランドなど、そもそもが気狂い沙汰である





早い話、“そのまんま”はそのまんま使うことが難しい、というわけである。しかし、こうした事態においては、ほとんど場合、先に商用登録をした業者なり個人なりが不道徳、すなわち、自社製品などに関連して出願するケースではなく、転売を想定したり、便乗商売を想定して出願・取得しているケースは、マスコミ的に不道徳な輩として扱われることが少なくないのだが、今回のケースにおいては、そもそもそんなものをアイディアとして掲げてしまったという時点で、東国原知事の失態もいいところである。

というのも、まず、こうした公約を主張しはじめる時点で、新知事サイドは商標の登録状況を調査し、落選して無駄になる可能性を承知の上で、空きがあるものを取得すべきであった。そういう意味で、こうした手を打たずに新アイディアとしてアピールしてしまったということ自体、脇の甘さを露呈した格好となっている。

そしてもう1つ。そもそも県知事の芸名を冠した“そのまんま”ブランドなどというものに、一体、どれほどの魅力があるというのか。未成年に手を出し、その後、大人しく謹慎していたかと思いきや、図々しくも県知事選などに出馬し、遂にはまんまとその座についてしまうような男である。そんな人物の名を冠した名産品など、決して好ましいものとは言えないだろう。その辺の自覚のなさも、この騒動で露呈することになったとは言えまいか。

今回の宮崎県知事選は、御当地の人々が寄せる期待とは裏腹に、全国的には冷ややかに見る向きも少なくない。ただでさえダーティなイメージを持つ新県知事と、それを支持した宮崎県民。他都道府県の国民との温度差を、少しは認識すべきである。



『「そのまんまブランド」窮地に、商標登録すでに51件』@読売新聞(Yahoo!ニュース)


(参照記事URL)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070125-00000013-yom-pol





【本日・その他のニュース】
『事務所費 2大臣「不正はない」』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『LEC大学 勤務実態なし106教員』@読売新聞(Yahoo!ニュース)
『「翌日配達84%」実際には8%』@時事通信(Yahoo!ニュース)
『電車の中で寝る人は6割強』@japan.internet.com(Yahoo!ニュース)
『八百長疑惑 30日に朝青龍聴取』@時事通信(Yahoo!ニュース)
『フジにも説明責任 テレ東社長』@時事通信(Yahoo!ニュース)





日本円の海外流出は厳に警戒すべし



近年はRMT問題や、密貿易、地下銀行の暗躍などで、日本円の海外流出が不安視されているが、そんな中、「こうした部分でも流出しているのか!」と思わず唸らされるニュースである。

早い話、「1人の出稼ぎ労働者が本国に送金した金が数十億円」ということなのである。本誌ではそもそも“韓流ブーム”などという洗脳活動は一切認めていないが、日本円の海外流出という観点で見れば、“韓流ブーム”で失った日本円は、北朝鮮の万景峰号で運ばれた金と同じく、見逃すことのできないものと言えるだろう。

日本ではここ何年も不況が続き、その状況は一切好転する兆しを見ることができない。そんな中、庶民の暮らしはひっ迫し、家庭の主婦たちは1円2円の割引きを求め、何軒ものスーパーを転戦する毎日だという。そんなところで1円の争奪戦を繰り広げるのならば、まずはこうした部分に対し、気を引き締めて頂きたいものである。


 『所得9割以上が日本から=ヨン様、40億円で芸能人トップ-韓国』@時事通信(Yahoo!ニュース)
(参照記事URL)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070125-00000107-jij-int


 





所得9割以上が日本から=ヨン様、40億円で芸能人トップ-韓国 1月25日17時1分配信 時事通信  【ソウル25日時事】

韓国の人気俳優ペ・ヨンジュンさんが2006年の所得税として97億5000万ウォン(約12億5000万円)を納めたことが25日、分かった。ペさんの所属事務所によると、納税の基準となった05年の収入申告額は329億ウォン(約42億円)で、韓国の芸能人でトップ。このうち、9割以上が日本からの収入だった。 ひところに比べると、韓流ドラマ全体の人気は低迷気味といわれる。しかし、ヨン様人気は依然として根強いことを収入面から裏付けた形だ。  最終更新:1月25日17時1分

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070125-00000107-jij-int

それでも北朝鮮は崩壊しない

こうした報道がなされると、必ず日本のおかしな文化人たちは、「北朝鮮の体制崩壊の前兆だ」云々と、マスコミから求められるままに“お約束”のコメントを吐くのだが、その実、こうした“前兆”が、そのまま崩壊へと繋がるケースというのは、ほとんど「ない」と言っても過言ではない。もし、こんなことだけで金体制が崩壊するのであれば、もうとっくに北朝鮮政府などは転覆している筈である。

ではなぜ北朝鮮という政府は、いつまでたっても金総書記一派が牛耳られ続ける独裁国家たりえるのか。それにはいろいろな要因があるが、一番大きいのは、国家ぐるみで体制維持の為の犯罪行為を繰り返し、同時に、それを幇助する組織・個人のネットワークが、世界の至るところに張り巡らされているという点である。このことは相互リンクしている『ニュースバンク』さんでもたびたび触れられていることであるが、「同胞扶助」という御旗の下に非合法な活動を行う輩のための資金調達を繰り返している旧朝鮮銀行や、その朝銀を私物化し、実質上の支配を行ってきた朝鮮総聯、さらには彼らに手を貸す売国企業・マスコミなど、我が国の内情を見るだけでも、かなりの事例が存在している。こうした強力なサポート陣の活躍の甲斐あって、北朝鮮政府はその体制を維持し続けているのだ。

北朝鮮に囚われた拉致被害者を救い出し、積年の大罪について処断したいと日本政府が本当の意味で願うのであれば、まずは国内に潜むこうした“売国勢力”に対し、徹底的な制裁を加える以外方法はない。しかし、小泉政権ですらも侵しえなかった“本当の聖域”、即ち“日本の最暗部”へと、安倍政権が踏み込むことができるのかと言えば、それは些か疑問である。

(転載元記事URL)http://jnn.blog90.fc2.com/blog-entry-20.html
(ニュース記事)http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20070125-00000237-jij-int